デリヘルでキャスト女性にわいせつな行為をした風俗トラブルの事例

依頼者は40代の会社員の男性です。風俗店を利用した際、女性従業員の同意がないまま本番行為に及びました。行為後、店側とトラブルになり、警察を呼ばれる事態となりました。その場で依頼者は、治療費として5万円を支払う旨や、今後の出入り禁止などを記載した念書を作成させられました。さらに、運転免許証や顔の写真も撮影されました。店側から「まだこれからも対応がある」と告げられたため、さらなる金銭要望や刑事事件化を恐れ、今後の対応について当事務所へ相談に来られました。

依頼者は50代の会社員の男性です。宿泊施設で風俗店のサービスを利用した際、キャストから本番行為に誘われました。依頼者は一度は断りましたが、「こっちが誘ってるのに失礼だ」などと強く勧められたため、最終的に応じてしまいました。サービス終了後、店舗やキャストから特に連絡はありませんでしたが、依頼者は後日、本番行為が原因で警察沙汰になったり、慰謝料を請求されたりするのではないかと強い不安を抱きました。そこで、今後のリスクについて相談するため、当事務所に来所されました。

依頼者は30代の会社員です。デリバリー型の風俗店を利用した際、都内のホテルで、合意なく女性店員と本番行為に及びました。店員が「無理やりやられた」と店に報告したため、店側から示談金を支払うよう連絡がありました。依頼者は不安になり警察に相談したところ、弁護士を立てて示談交渉を進めるよう助言を受けました。事件化を避けたいとの思いから、当事務所に示談交渉の代理を依頼されました。

依頼者は20代の男性です。市内のホテルで出張型のマッサージを利用した際、会話を録音していたことが店側に発覚しました。すぐに男性スタッフが部屋に来て、録音状態の携帯電話を撮影され、健康保険証のコピーも取られました。依頼者はその場で払える金額として5万円を支払い、後日残りの50万円を支払うという内容の示談書に署名と指印をさせられました。このまま支払って本当に解決するのか不安に感じ、当事務所へ相談に来られました。警察沙汰になる前に解決したいとの強い希望を持って正式に依頼されました。

依頼者は40代の会社員男性です。都内のホテルで派遣型風俗店を利用した際、室内にライター型の小型カメラを設置し、風俗店の女性を盗撮しようとしました。プレイ後に女性が先に退室した後、設置したカメラがなくなっていることに気づきました。その場では何も言われませんでしたが、数日後、店から電話があり、依頼者が応答しなかったところ、「折り返しがなければ顧問弁護士へ相談後、被害届を出す」という趣旨のメッセージが届きました。依頼者にとって盗撮行為はこれが初めてであり、前科前歴もありませんでした。警察沙汰になることを強く恐れ、今後の対応について弁護士に相談されました。