スーパーで従業員を盗撮し現行犯逮捕されたが不起訴となった事例

依頼者は30代の男性で、資格を持つ専門職として勤務していました。ある日、家族と訪れていた商業施設内の店舗で、面識のない成人女性のスカート内をスマートフォンで盗撮しました。動画は数秒間撮影しましたが、下着は写っていませんでした。その場で被害者の女性に声をかけられると、依頼者は何もしていないと否定して走って逃走しました。後日、警察官が親族の勤務先を訪れ、防犯カメラの映像から捜査していることが判明。親族からその事実を知らされた依頼者は、警察から自身に連絡が来ることを強く恐れ、今後の対応について相談するため来所されました。依頼者には、過去に同種の盗撮事件で罰金刑を受けた前科がありました。

依頼者は20代の会社員男性です。自宅に呼んだデリバリーヘルスの女性をスマートフォンで盗撮しました。その場で女性に気づかれ、店側が警察に通報。依頼者は警察署で事情を聞かれ、携帯電話を押収されました。警察官から余罪についても追及され、後日改めて呼び出しを受けることになりました。結婚を控えていることもあり、今後の刑事手続きや処分に大きな不安を抱き、弁護活動を依頼されました。

依頼者は40代の会社員の男性です。地下鉄の駅構内で、自家製の改造ビデオカメラを用いて女性を盗撮しました。しかし、その場で被害者に見つかってしまい、逃走を図りました。逃げる途中に駅の階段から転げ落ちて骨折し、病院に搬送され入院することになりました。退院後、警察署から連絡があり出頭を求められたため、今後の対応、特に逮捕されることへの不安から、当事務所に相談、依頼されました。

依頼者は30代の会社員の男性です。都内にあるマンションの一室で営業するメンズエステ店を利用した際、サービスの様子を小型カメラで盗撮しました。その場で女性従業員に盗撮が発覚し、撮影データはその場で消去してSDカードを渡したものの、依頼者は復元の可能性を懸念していました。身分証の提示はしていませんでしたが、その場から離れた後、店から電話があり、依頼者は着信を拒否しました。過去にも複数回盗撮の余罪があったため、電話番号から警察に被害届が出され、余罪が発覚して逮捕・勾留されたり、前科がついたりすることを恐れ、当事務所に相談されました。

依頼者は50代の会社員の男性です。風俗店を利用した際、サービスを提供する女性従業員の同意を得ずに、自身のスマートフォンでその様子を動画撮影しました。しかし、その場で盗撮行為が女性に見つかり、店の男性スタッフが呼ばれる事態となりました。依頼者は恐怖心からその場を逃げ出してしまいましたが、撮影に使用したスマートフォンは店側に没収されてしまいました。没収されたスマートフォンには、今回の件以外にも約100本もの盗撮動画が保存されていたため、依頼者は警察に被害届を出され、余罪まで発覚することを強く懸念していました。店からの着信にも出られず、事態を収束させたいとの思いから、事件化する前に示談で解決することを目指し、当事務所へご相談に来られました。